三菱自動車のマテリアリティ

マテリアリティの特定と見直し

三菱自動車は、国連持続可能な開発目標(SDGs)の重要性を認識し、2018年度に環境・社会・ガバナンス各分野の様々な課題から当社が取り組むべき重要課題としてマテリアリティを特定しました。

特定に際してはステークホルダーの関心度と自社への影響度の観点から検討を重ね、有識者へのヒアリングを実施しました。そのうえで、サステナビリティ委員会にて議論を重ね、経営会議にて決定しました。(※)

近年、サステナビリティにかかわる社会動向は、大きくかつ急速に変化しており、当社が経済、環境、及び人権を含む人々に与えるインパクトを考慮したうえで、最新の社会情勢及びステークホルダーのニーズと期待に応じてマテリアリティを柔軟に見直し、取り組んでいます。

※2018年当時の社内規程に従い経営会議にて決定。2019年以降は社内規程の変更に伴い取締役会などで決議。

特定と見直しのプロセス

  1. STEP 1

    課題整理と評価基準の設定

    SDGs及びGRIスタンダード、当社サステナビリティ活動に対する社外評価などを踏まえ、候補を抽出。
    更に当社の活動が影響を及ぼす範囲(バウンダリー)やビジネスリスクとの整合性を踏まえ、優先度を決めるための評価基準を設定。

  2. STEP 2

    社内における検討

    社内関連部門と協議のうえ、自社事業へのインパクトの観点から取り組み優先順位を確認。

  3. STEP 3

    社外有識者へのヒアリング

    社会課題に精通している有識者にヒアリングを実施。社会(経済・環境・人々)へのインパクトの観点から、当社が取り組むべき重要課題についてレビュー。

  4. STEP 4

    マテリアリティ確定とKPI決定

    社内外の意見を反映させたマテリアリティの案をサステナビリティ委員会にて審議し、取締役会などで決議。あわせてマテリアリティごとのKPIと実行責任者を決定。

  5. STEP 5

    マテリアリティの見直し

    当社が経済、環境、及び人権を含む人々に与えるインパクトを考慮したうえで、最新の社会情勢並びにステークホルダーのニーズと期待に応じてマテリアリティを柔軟に見直し、サステナビリティ委員会にて審議を行い、取締役会などで決議。

マテリアリティの特定及び見直しの経緯

2018年度
  • マテリアリティの特定
2019年度
  • 「人権方針」の策定
2020年度
  • 「環境計画パッケージ」の策定
  • マテリアリティの見直し
    (「環境計画パッケージ」の策定・公表、及び新型コロナウイルス感染症拡大を契機とした新しい常態を踏まえ、「環境」と「人」に関するマテリアリティの見直しを実施)
2021年度
  • TCFD提言への賛同表明
2022年度
  • マテリアリティの見直し
    (「当社の成長を支える従業員は資本である」との考えに立ち、人的資本への対応を強化する必要性から、「人」に関するマテリアリティの見直しを実施)
  • 「環境計画パッケージ」の見直し

特定されたマテリアリティ

マテリアリティの年度目標設定における中長期視点の反映

当社は、自動車業界を取り巻く様々な変化に対応し、長い視点で事業環境を見極め、中長期的なリスクと機会に対応するためには経営基盤の強化が必要と考えています。そのため、マテリアリティの取り組みについて中長期の視点を入れて年度目標を設定することが重要であると認識しています。

当社は、2021年度から次のステップを踏み、各マテリアリティの取り組みの年度目標を設定しています。

まず、事業活動を行ううえで必須要件と捉えている環境問題への対応、中でも環境方針において特に注力するとした気候変動対策、資源循環、環境汚染防止については、長期の視点として2050年を、そのほかのマテリアリティについては国連持続可能な開発目標(SDGs)のゴールである2030年を、それぞれ見据えています。長期の視点で当社が認識する社会問題(リスク)とその問題に対応した結果として得られる効果(機会)について洗い出しを行い、各マテリアリティの実行責任者と協議を重ね、対応の方向性を明確にしました。

外部環境分析を行い利害関係者のニーズと期待やリスクと機会の洗い出し、中長期的にありたい姿を定めた上で、単年度目標・指標の妥当性をサステナビリティ委員会において議論しました。