サステナビリティの考え方と推進体制

近年の自動車業界は、地球温暖化対策としての電動化に加え、パワートレインの多様化、クルマの知能化・IoT化など、次々と技術革新が起きています。
当社グループを取り巻く外部環境が一層複雑化する中で、当社のビジョン「モビリティの可能性を追求し、活力ある社会をつくります」のもと、持続可能な社会の実現と競争力の強化に取り組むことが、グループの持続的成長に不可欠と考えています。
中期経営計画「Challenge 2025」の策定にあたっては、15年後の世界観について複数のシナリオを構築し、バックキャストする形で、次の3年間に推進すべき計画を策定しました。
また、当社グループは、環境、社会、ガバナンスの各分野のさまざまな課題が企業の持続的成長を脅かすリスクとなる一方、社会課題の解決に取り組むことは、新たなビジネスの機会につながると捉え、リスクの低減に努めるとともに、責任ある事業運営を通じて社会課題の解決に貢献していきます。

当社では、グループ全体でサステナビリティの取り組みを推進することを目的に代表執行役社長を委員長とするサステナビリティ委員会を設置し、年3回開催しています。同委員会では、環境、社会、ガバナンス各分野のさまざまな課題から当社グループが優先的に取り組むべき重要課題として特定したマテリアリティに関して、各取り組み責任者が長期視点で洗い出したリスクと機会を確認しています。また、これらのリスクと機会の評価・管理をおこなうとともに、中期視点による外部環境およびステークホルダーのニーズと期待を踏まえた取り組み目標やKPIを審議・決定し、それらの進捗を確認することによりPDCAを回しています。
さらに、マテリアリティの見直しなどの重要事項やサステナビリティ全般の活動状況は、取締役会で審議・報告する体制としています。

サステナビリティ委員会では、環境面においては地球規模の課題であるカーボンニュートラルの実現に向けた当社の取り組みや気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に即した開示の充実について、また社会面においては企業への要請が高い人権の取り組みについて議論を重ねています。
なお、当社はサステナビリティ委員会における議事概要をウェブサイトにて適時開示しています。以下をご参照ください。

当社は、役員・従業員がサステナビリティについて理解を深め、日々の業務を通じてサステナビリティの取り組みを実践できるよう、一年を通じて浸透活動を行っています。浸透度は年度末に実施する意識調査で確認し、調査結果は各施策の強化・改善など次年度の活動に活かしています。