サステナビリティの考え方と推進体制

自動車産業は、電動化や知能化の進展に加え、脱炭素、資源・地政学リスク等への対応が求められる等、大きな変革期にあります。
当社グループを取り巻く外部環境が一層複雑化する中で、当社のビジョン「モビリティの可能性を追求し、活力ある社会をつくります」のもと、持続可能な社会の実現と競争力の強化に取り組むことが、グループの持続的成長に不可欠と考えております。
「2030年代に向けた新中長期ビジョン」の策定にあたっては、地政学リスクの拡大や環境規制対応の見直し等、不確実性が継続的に高まっている事業環境の中、従来の中期計画の延長線にとどまることなく、より中長期的な方向性として、「尖った商品・ブランドの強化でお客様満足と企業価値を向上」を掲げ策定しました。
また、当社グループは、環境、社会、ガバナンスの各分野の様々な課題が企業の持続的成長を脅かすリスクとなる一方、社会課題の解決に取り組むことは、新たなビジネスの機会につながると捉え、リスクの低減に努めるとともに、責任ある事業運営を通じて社会課題の解決に貢献していきます。

当社では、グループ全体でサステナビリティの取り組みを推進することを目的に執行役社長を委員長とするサステナビリティ委員会、及び人権委員会を設置し、年3回を目途に開催しております。同委員会では、環境、社会、ガバナンス各分野の様々な課題から当社グループが優先的に取り組むべき重要課題として特定したマテリアリティに関して、各取り組み責任者が長期視点で洗い出したリスクと機会を確認しております。また、これらのリスクと機会の評価・管理を行うとともに、中期視点による外部環境およびステークホルダーのニーズと期待を踏まえた取り組み目標やKPIを審議・決定し、それらの進捗を確認することによりPDCAを回しております。
更に、マテリアリティの見直し等の重要事項やサステナビリティ全般の活動状況は、取締役会で審議・報告を行うとともに、意思決定・監督を行い、必要に応じて指示する体制としております。

サステナビリティ委員会では、主に環境面における地球規模の課題であるカーボンニュートラルの実現に向けた当社の取り組みについては、企業への要請が高い人権の取り組みについて議論を重ねております。
なお、各委員会における議事概要を開示しております。以下をご参照ください。

当社は、役員・従業員がサステナビリティについて理解を深め、日々の業務を通じてサステナビリティの取り組みを実践できるよう、一年を通じて浸透活動を行っております。浸透度は年度末に実施する意識調査で確認し、調査結果は各施策の強化・改善等次年度の活動に活かしております。