世界中で熱波や干ばつ、大雨による洪水などの極端な気象現象による災害が相次いで発生しています。これらの極端現象をもたらしている最大要因が気候変動であり、CO2をはじめとする温室効果ガスの増加による地球温暖化が主な原因とされています。
三菱自動車は、「気候変動・エネルギー問題への対応」を経済、環境、人々に与えるインパクトを勘案し、マテリアリティとして特定しました。また、2020年10月に「環境計画パッケージ」を策定し、気候変動によるリスク・機会の影響の大きさを認識し、達成すべき目標を明確にしたうえで、2021年7月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明しました。これを機に、気候変動が当社の事業および財務へ与える影響の分析（シナリオ分析）を進めています。シナリオ分析の結果を経営戦略に反映し、戦略のレジリエンスを高めるとともに、TCFD提言に則した情報開示の充実に努めていきます。
開発・生産・物流・オフィスなど事業活動全体でエネルギー使用量およびCO2排出量を低減させるため、電動車や燃費向上技術の開発、生産工程における省エネ機器の導入、オフィスや販売店での再生可能エネルギーの導入など、様々な取り組みを推進しています。中でも、電動化技術に強みを持つ当社は、電動車の普及拡大を通じ、持続可能な社会の実現と当社の持続的成長を同時に実現することができると考えています。また、当社の電動車の大容量バッテリーがエネルギーマネジメントや災害時の非常用電源に活用できることを生かして、気候変動の適応策にも取り組んでいます。今後は、サプライチェーン全体で2050年カーボンニュートラルの実現を目指し、より一層のCO2排出削減を図るべく取り組みを強化していきます。