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新車



2010年11月04日
三菱自動車、新世代電気自動車『i-MiEV』を一部改良
- 車両接近通報装置を新たに採用 -
三菱自動車は、2010年4月から個人向け販売を開始している新世代電気自動車『i-MiEV(アイ・ミーブ)』に、車両接近通報装置の採用や、静粛性の向上、ボディカラーの追加などの一部改良を行い、11月4日(木)から全国の系列販売会社より発売する(メーカー希望小売価格:3,980,000円、消費税込)。
なお販売方式については、従来のメンテナンスリースに加えて、現金販売も開始する。これに伴い、現金購入のお客様向けに、三菱自動車販売店で安心かつ確実な点検・整備を受けられるよう、他車種と同様のメンテナンスパック「ハーティプラスメンテナンス」を設定した。
 
 
i-MiEV
1.改良内容
(1)車両接近通報装置
  • 車速が約25km/h以下の際、通報音で歩行者等に自車の接近を知らせる車両接近通報装置(国土交通省ガイドライン準拠)*1を新たに採用した。
    *1:

    従来型の『i-MiEV』向けとして、ディーラーオプションを11月中旬に発売予定(予定価格:37,800円、参考取付工賃含む消費税込)。

(2)静粛性
  • 高速走行時におけるモーター音や、ブレーキ負圧電動ポンプの作動音を低減することで静粛性を向上させた。
(3)普通充電ケーブル
  • 200V充電については、従来のコンセント(丸型)に加えてEV充電用の新型屋外コンセント(平型、パナソニック電工製WK4322)にも対応できるよう、変換アダプター*2を新たに標準装備した。
    *2:

    従来型『i-MiEV』のお客様にも、同アダプターを無償で配布(11月下旬以降、販売会社から発送予定)。

  • 100V充電については、EV充電用の新型屋外コンセント(パナソニック電工製WK4311)にも対応した、新形状の変換アダプターに変更した。
  • 端子部保護用キャップや、盗難・悪戯防止用の鍵付け穴の追加など、普通充電ガンのデザインを変更した。
     
新型コンセント対応 変換アダプター
(左:AC200V丸型→平型、右:AC200V→AC100V)

普通充電ガン
[AC200V(丸型)充電ケーブル]

(4)機能
  • 補機用バッテリー(12V)の電力消費を抑えるため、パワースイッチ切り忘れ警告ブザー(LOCK位置以外で運転席ドアを開けるとブザーで警告)、ACCオートカット機能(ACC位置のまま30分経過するとACC電源を自動でカット)、ルームランプオートカット機能(ルームランプ点灯のまま車から離れると30分後に自動消灯)を追加した。
  • 車両統合制御技術「MiEV OS(MiEV Operating System)」を改良し、駆動用バッテリー残量や航続可能距離の精度を向上させた。
  • フロントブレーキを改良(キャリパー剛性アップ、摩擦材の変更)して、ブレーキ時のフィーリングを向上した。
  • 走行中にアクセルペダルとブレーキペダルを同時に踏んだ場合、ブレーキを優先するブレーキオーバーライド制御を採用した。
  • 助手席側フロントドアにキーシリンダーを追加した。
  • 寒冷地仕様(メーカーオプション)に強化ヒーターを追加した。
(5)ボディカラー
  • 「ブラックマイカ」「ミスティックバイオレットパール(有料色)」のモノトーン2色を新たに追加し、計10色展開*3とした。
    *3:他のボディカラー8色(従来から継続)
      <モノトーン>
        「ホワイトソリッド」「クールシルバーメタリック」「ラズベリーレッドパール(有料色)」
      <2トーン タイプA>(有料色)
        「レッドソリッド/ホワイトソリッド」「クールシルバーメタリック/ホワイトソリッド」
      <2トーン タイプB>(有料色)
        「ホワイトパール/ミントグリーンソリッド」「ホワイトパール/オーシャンブルーメタリック」
        「クールシルバーメタリック/ブラックマイカ」
2.販売概要
  • 販売目標台数 400台/月 (2010年度『i-MiEV』国内販売予定台数 約4,000台)
  • メーカー希望小売価格 3,980,000円(車両本体、消費税込)*4 【変更なし】
    (リサイクル料金、保険料、消費税を除く税金*5、登録等に伴う費用は含まれない)
    *4: 経済産業省が実施している「クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金」の対象になっており、一般社団法人 次世代自動車振興センターに申請し、交付決定されることにより、2010年度は114万円を上限として補助金交付が受けられる。
    なお、現金購入のお客様の場合、同補助金の申請は、購入者本人による申請手続きとなる。また、補助金交付の条件として、一括での支払いが必要。
    *5: 環境対応車普及促進税制に基づき、購入時の自動車取得税、及び自動車重量税が免税となる。

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